今年度は、緩和ケアオンライン診療の実現に向けた複数の研究活動を着実に遂行した。まず、オンライン診療と進行がん緩和ケアに関する文献を英語および和文で電子的に検索し、4,807件を対象にPRISMAガイドラインに基づく一次・二次スクリーニングを実施、37件を抽出した上で、3件のランダム化比較試験のメタ分析を行い、オンライン緩和ケアの有用性を明らかにした。また、医療経済評価、KPI、医療従事者および患者の負担、情報セキュリティリスクについても体系的に整理し、エビデンスの統合を試みた。
次に、日本緩和医療学会および日本医療情報学会との連携のもと、2つのワーキンググループを立ち上げ、エビデンス統合と不足項目の洗い出し、並びにシステム要件の整理を開始した。並行して、既存の間質性肺炎オンライン合議診断システムのアーキテクチャを基盤とする緩和ケアオンライン診療システムの初期設計および仕様確認を実施し、技術スタックの選定と外部システム連携要件の明確化を達成した。さらに、患者使用端末の要求事項検討として複数端末の選定を行った。また、遠隔緩和ケアの保険収載に向けた課題の検討も進めた。加えて、次年度の実証研究の計画策定を行い、オンライン診療を含む緩和ケアチームによる介入の実現可能性と技術的課題の検証に向けた基盤を確立した。
これにより、系統的レビュー、メタ分析、ワーキンググループの立ち上げ、システム初期設計、実証研究計画策定等の各要素項目について、当初の目標を達成した。以上の成果は、今後の緩和ケアオンライン診療の発展と、遠隔医療の保険収載への道筋を示すものであり、次年度以降のシステム改修や臨床応用に向けた基盤として大きな意義を持つものであった。