本研究開発の目的は、運動習慣を定着させるため、インターバル速歩に関して"開始"と"継続"に焦点をあて、パーソナライズされた"効果の未来予測"アプリと"仲間づくり"アプリを作成し、それらの効果とそれを促進する要因を検証することである。
令和6年度は、以下の３項目について、研究開発を実施した。
1.インターバル速歩の開始促進 ①アプリ開発:松本市(n=23)、軽井沢町(n=31)の参加者を対象に、スマホアプリのモニターを依頼し、そこで抽出された課題を解決し、アプリを完成させた。②要因検証：未来予測プログラムへのアクセス者の初期属性、改善したい項目に加えて、インターバル速歩実施に向けてどれほどの意欲を持っているかを定量化し、一連のデータを関連づけて解析できるようにした。次に、同プログラムを一般公開し、松本市、軽井沢町でアプリのモニターとして参加した方だけでなく、不特定多数の方を対象に、この未来予測アプリを試用してもらい、令和7年度の本実験でアプリの開発意図に沿った結果が得られそうか、そのデータの予備解析を行った。
2.インターバル速歩の継続促進 ①アプリ開発:松本市(n=23)、軽井沢町(n=31)の参加者を対象に、スマホアプリのモニターを依頼し、そこで抽出された課題を解決し、アプリを完成させた。②要因検証：当初、決め打ちで設定したチェックポイントが、実際に参加者が頻繁に通過した"人気スポット"を反映していたかを検討した。また、追加の機能開発として、どのような初期属性の人が、どのような人気スポットを閲覧したか、データを関連づけて解析できるようにした。さらに、令和5年度、6年度に取得したインターバル速歩中のGPSデータの予備解析を行った。
3.システムのインターバル速歩開始・継続促進効果の検証: 令和7年5月に検証実験を開始できるよう準備を進めた。すなわち、検証実験計画について信州大学医学部医倫理委員会の承認を得、UMINに登録した。本検証実験のデザインは、クラスターランダム化並行試験である。その検証フィールドとして、当初の予定より１自治体多い自治体7か所から実験参加の承諾を得て、現有アプリ群 (3自治体）、新型アプリ群 （4自治体）に無作為に割り付けた。そして、各自治体において被験者を募集するため、令和7年1月にチラシを作成し、2月に配布し、3月に説明会を開催した。また、IWTインストラクター養成講座を開催し、各自治体担当者に、インターバル速歩の指導・実施のノウハウを習得させた。
以上、当初の予定通り、2つのアプリを完成させ、要因検証の予備解析を行った。さらに、当初の予定を上回る7自治体で、令和7年度の検証実験参加の承諾を得て、実施に向け準備を進めた。