本事業では、アジアにおける国際共同臨床研究の推進を目的に、国内外の体制整備、国際共同研究、国際教育活動を総合的に展開した。
まず、国内体制の整備として、国立がん研究センター中央病院の国際開発部門の21名のスタッフを中心に国際共同研究を支援し、外国人職員8名による海外対応の強化を図った。ATLAS boardは3か月ごとに開催され、臓器別グループ（頭頸部がん、肉腫・希少がん、肝胆膵がん）を組織し、診療実態調査、レジストリ構築、臨床試験立案に取り組んだ。また、タイに設置したアジア連携推進事務所（APO）は日本人2名体制に拡充し、現地職員を含む6名で教育・実査・ネットワーキング支援を実施した。
国外では、マレーシア・ベトナム・フィリピンの9施設で現地人材を継続雇用し、過去に配備した機器の運用実態を現地調査で確認した。ICRwebの英語アプリ化と、アジア2か国以上から演者を招くATLAS Monthly Webinarの開催により、教育活動を拡充した。EORTC・CRMとマレーシアで合同シンポジウムを開催し、日本での実地研修もPhase 1、CRC教育、ISO1589取得支援の3コースで実施した。さらに海外施設とのDCT（分散型臨床試験）体制を整備し、英語での手順書・システムを用いたタイでのシミュレーションも実施した。
国際共同研究としては、5件の研究を実施され、A-TRAIN研究では子宮頸癌と卵巣癌の成果を国際学会で発表、MASTER KEY Asiaでは206例の頭頸部がん患者を含め、230例の患者登録を行った。CHOICE studyでは113例の登録を完了し、Project CADでは想定を大きく上回るページで登録を行い、予定より前倒しで1,400例のランダム化比較試験の登録を完遂した。さらに国際共同研究の公募、新規の研究提案の準備、企業との治験薬・研究費提供の交渉など、多面的な支援を展開した。年度目標は概ね達成され、国際共同研究の推進基盤が着実に強化された。