日本における難聴者数は約1,430万人に達し、高齢者では30％以上が難聴を有する。難聴を放置すると認知症リスクが高まることが指摘され、軽度から重度の両側難聴者に対して両耳補聴による聴覚補償の重要性が高まっている。加えて、18歳以上65歳未満の働く世代においても、両耳聴効果は就労継続や社会参加を支える上で不可欠である。しかし現行制度では、成人両側難聴者に対する補聴器や人工内耳の公的助成は片耳のみが原則であり、両耳補聴に対する支援が極めて手薄である。本研究では、18歳以上の両側難聴者を対象に、雑音下語音検査および方向感検査を用いて両耳補聴による両耳聴効果を客観的に評価する。初年度は、日本全国14施設において補聴器または人工内耳を装用する成人400名（片耳補聴200名、両耳補聴200名）を対象に、両耳補聴の有無と社会生活との関連について調査する。また、既存の両耳聴検査データ約110名分を統合し、検査条件の統一を行う。これにより、働く世代を含む成人難聴者に対する科学的根拠に基づく支援基盤の構築を目指す。