研究課題情報
課題管理番号
25ak0101193h0003
統合プロジェクト(三期)

医薬品プロジェクト

統合プロジェクト(二期)

医薬品プロジェクト<第二期>

事業名

創薬基盤推進研究事業

タグ(2025)

研究開発目的: 研究開発基盤の整備研究

研究の性格: 創薬基盤の整備研究

ICD-10大分類: 新生物<腫瘍>

対象疾患領域: がん ,  難病

補足確認: 治療

タグ(2024)

研究開発目的: 研究開発基盤の整備研究

研究の性格: 創薬基盤の整備研究

ICD-10大分類: 新生物<腫瘍>

対象疾患領域: がん ,  難病

補足確認: 治療

タグ(2023)

研究開発目的: 研究開発基盤の整備研究

研究の性格: 創薬基盤の整備研究

ICD-10大分類: 新生物<腫瘍>

対象疾患領域: がん ,  難病

補足確認: 治療

代表研究機関
国立大学法人熊本大学
研究代表者

(2025) 森岡弘志, 国立大学法人熊本大学, 大学院生命科学研究部(薬学系) 教授

(2024) 森岡弘志, 国立大学法人熊本大学, 大学院生命科学研究部(薬学系) 教授

(2023) 森岡弘志, 国立大学法人熊本大学, 大学院生命科学研究部(薬学系) 教授

研究期間
2023年度 - 2025年度
課題への総配分額
89,700 千円
研究概要(2025)
T細胞表面抗原CD3を認識する環状scFvを共通ユニットとし、腫瘍抗原(HER2またはCD19)を標的とする環状scFvをPEGリンカーならびに自己集合機能性ペプチドリンカーで連結した二重特異性T細胞誘導抗体(Bispecific T-cell Engager; BiTE抗体)の開発研究を進めている。PEGリンカー型BiTE抗体では、in vitro生物活性(細胞結合活性、細胞障害活性、T細胞活性化およびサイトカイン産生)の解析を行い、これら環状scFvの二量体化がT細胞によるがん細胞障害活性に必須であることを証明し、in vivo生物活性評価(モデルマウスを用いた薬効試験)においてもがん細胞障害活性が示されている。令和7年度は、ペプチドリンカー型BiTE抗体について、in vitroおよびin vivoでの生物活性評価を進めるとともに、PEGリンカー型BiTE抗体においては、引き続き、モデルマウスを用いた薬物動態解析ならびに薬効試験を行う。さらに、高品質な環状scFvを効率的に調製するため、令和7年度も計算化学的手法による分子設計ならびに哺乳類細胞発現系を用いた環状scFv大量調製を進める。
研究概要(2024)
T細胞表面抗原CD3を認識する環状scFvを共通ユニットとし、腫瘍抗原(HER2またはCD19)を標的とする環状scFvをPEGリンカー並びに自己集合性ペプチドリンカーで連結した二重特異性T細胞誘導抗体〔BiTE(Bispecific T-cell Engager)抗体〕の開発を目的とした研究を進めている。これまでに、PEGリンカー型BiTE抗体ではin vitro生物活性(細胞結合活性、細胞障害活性、T細胞活性化およびサイトカイン産生)の解析を行い、これら環状scFvの二量体化がT細胞によるがん細胞の殺傷作用に必須であることを証明している。本年度は、PEGリンカー型BiTE抗体について、in vivoでの生物活性評価(薬物動態解析ならびにモデルマウスを用いた薬効試験)を行う。また一方で、2種類の自己集合機能性ペプチドリンカー型BiTE抗体の開発を進める。さらに、高品質な環状scFvを効率的に調製するため、前年度に引き続き、計算化学的手法による分子設計、ならびに、哺乳類細胞発現系を用いた環状scFv大量調製法の開発を進める。
研究概要(2023)
T細胞表面抗原CD3を認識する環状scFvを共通ユニットとし、腫瘍抗原(HER2またはCD19)を標的とする環状scFvをPEGリンカーで連結した二重特異性T細胞誘導抗体〔PEGリンカー型BiTE(Bispecific T-cell Engager)抗体〕の開発を目的とした研究を進めている。これまでに、in vitro生物活性(細胞結合活性、細胞障害活性、T細胞活性化およびサイトカイン産生)の解析を行い、これら環状scFvの二量体化がT細胞によるがん細胞の殺傷作用に必須であることを証明している。本年度は、PEGリンカー型BiTE抗体について、in vivoでの生物活性評価(薬物動態解析ならびにモデルマウスを用いた薬効試験)を行う。また一方で、自己集合機能性ペプチドリンカーを用いた環状scFvヘテロダイマー形成によるBiTE抗体の調製法の開発を進める。さらに、高品質な環状scFvを効率的に調製するため、計算化学的手法による分子設計、ならびに、哺乳類細胞発現系を用いた環状scFv生産法の開発を行う。
研究成果情報
2024
2023