川崎病は4歳以下の乳幼児に好発する原因不明の全身性血管炎である。特に冠動脈に強い炎症が生じることが特徴であり、冠動脈病変（拡大・瘤化）を形成した場合、若年突然死の原因となる。川崎病標準的治療は長年免疫グロブリン静注（IVIG）療法およびアスピリン内服であったが、現在ではステロイド、抗ヒト腫瘍壊死因子（TNF）-αモノクローナル抗体製剤（インフリキシマブ）、シクロスポリンなど複数の抗炎症療法が治療選択肢となっている。現行の治療法は冠動脈病変を抑制することを主目的とした抗炎症療法であり、個々の症例に応じた適切な抗炎症療法が行われることが望ましい。近年、川崎病発症機序として自然免疫説が注目されている。これは微生物由来の病原体関連分子パターン（PAMPs）や傷害細胞由来の分子（alarmin）がパターン認識受容体に作用し、TNF-αを中心としたサイトカインの過剰放出が生じた結果、全身性血管炎が生じるという仮説である。
本研究開発課題において、川崎病冠動脈病変合併例では初回治療前の血清中可溶性ST2が高値であり、IL-33/ST2系が亢進している可能性を見出した。またヒト冠動脈内皮細胞を用いた実験で、IL-33が川崎病リーディングサイトカインの一つであるtumor necrosis factor (TNF)-αよりも冠動脈内皮細胞に対する催炎症作用が強いことを明らかにした（Okada S, et al. Inflammation 2023;46:480-90）。令和6年度は、独自に考案した川崎病in vitroモデルを用い、川崎病患者に特徴的な病理組織学的変化である冠動脈中膜平滑筋の水腫性疎開性変化（壊死）がIL-33の主要な放出源である可能性を示した（特願2023-118281）。さらに本in vitroモデルを用いた解析で、抗IL-33/ST2標的薬は冠動脈内皮細胞における血小板由来成長因子（PDGF）-BBおよびIL-12(p70)の産生抑制作用がIVIGよりも強いことを明らかにした（Okada S, et al. Circ J 2024;88:1709-14）。