2022年6月より2023年10月まで、国内9施設より33例の登録が完了した。本研究の次のステップである国際共同試験を見据え、生存以外の主要データの解析を予定より繰り上げて第2四半期に実施した。以下、結果の概要を示す。
事後不適格となった1名を除外し32例が解析対象となった。年齢中央値は56.5歳(範囲：42-66)、原発部位 扁桃/舌根　71.9%/28.1%, T1/T2/T3: 4/25/3, N0/ N1/N2/N3 4/23/4/1。TPF-NAC後30例 (93.8％)で経口手術が施行され、1例は手術拒否。遊離組織移植をともなわない低侵襲手術の施行割合（Secondary endpoints）は81.25％(95％信頼区間　66.31-91.50％)で、31例(96.88％, 95％信頼区間, 66.31-91.50%)でR0切除が可能であった。
主要評価項目である病理学的完全奏効割合の中央判定が完了し、原発巣とリンパ節転移のいずれも病理学的完全奏効を達成した割合は 65.63％（90％信頼区間　49.58-79.38,p=0.0551）であり、90％信頼区間の下限をわずかに上回ることはできなかった。なお、原発巣の病理学的完全奏効割合は71.88％ (90％信頼区間 56.06-84.47)、リンパ節転移の病理学的完全奏効割合は68.75％（90％信頼区間 52.79-81.96）であった。TPF-NACが施行された症例のうち、術後の病理組織学的評価において1例で放射線療法単独、3例で化学放射線療法が必要と判断された（N=4, 12.5%）。放射線療法単独を要すると判断された1例は患者より術後治療拒否があったため、3例(9.4%)において術後治療が施行された（Secondary endpoints）。
現在治療後、フォロー中の患者において、長期生存フォローアップとバイオマーカー解析(血液検体におけるHPV-DNAの検出、腫瘍検体におけるHPV mRNAの検出)、QOL調査が進行中である。術前化学療法後の外科手術検体ではハイリスクHPV RNAが19例(63.3％)において消失し、血液検体ではHPV-DNAが23例において検出されなくなった。治療後のサーベイランスでは2例においてHPV-DNAが検出され、臨床的にも再発と診断された。