① 医療機関ネットワークの構築
　ワーキンググループを設置し、本研究の推進及び情報共有の場を設定した。令和4年度臨床研究開発推進事業（以下、前事業）の成果物について九州大学病院から指導を受け、佐賀大学医学部附属病院が主幹施設となり、大分大学医学部附属病院、熊本大学病院、久留米大学病院及び長崎大学病院が分担施設となってDCT実施のためのシステム構築、情報共有を促進した。
② 治験審査委員会（IRB）一括審査の整備
　各大学病院における治験に関する規程等について精査し、外部のIRB審査の委受託を可能とするため整備した。
　佐賀大学IRBでの一括審査を想定して各大学病院から模擬の審査依頼を行い、統一書式と各大学病院固有の書式を確認し、実運用時の課題を抽出した。
③ DCT実施体制の整備
　DCT実施に必要なトレーニングを実施した。前事業での軽症COVID-19に対する模擬治験を参考に模擬治験プロトコルを作成し、患者やサテライト施設で取得するデータを誰がどのようなツールを用いて取得・共有するかを検討した。
　システムについては、オンライン診療システムは、遠隔診療研究の実績がある株式会社オーイーシーのシステムを用いた。電子的に医療者が評価したアウトカム（eClinRO）は前事業で設定したクリンクラウド株式会社のFountayn、電子同意説明・署名（eConsent）及び電子患者報告アウトカム（ePRO）は同社のTrialKitを用いた。
　運用体制については、前事業の汎用DCTシナリオ、作成した模擬治験プロトコル及び各種システムの操作マニュアルを参考に、現場関係者がスムーズに動くためのDCTシナリオを作成した。前事業のFeasibility調査票を元に、サテライト施設へのインタビューによって課題を抽出し、実運用に近い形でのFeasibility調査票を作成した。
④ 模擬治験の実施
　スタートアップミーティングを実施し、模擬患者を立てて、システムの操作マニュアルやDCTシナリオを元に模擬治験を進行した。
　模擬治験実施後に、各施設で発生したシナリオの不備、DCTテクノロジーのユーザビリティに関する意見を収集し、実運用時の課題を抽出した。医療者によるDCT実施の評価に加えて、被験者がDCTの各要素に対応できるか模擬患者による課題の抽出と解決策の検討を行った。収集された課題について整理を行い、最終検討会で報告した。