研究課題情報
課題管理番号
23ck0106665h0003
統合プロジェクト(二期)

ゲノム・データ基盤プロジェクト<第二期>

事業名

革新的がん医療実用化研究事業

タグ(2023)

研究開発目的: 治療に関する研究

研究の性格: 医療機器開発<薬機法該当>

研究モダリティ: 不明又は未定

開発フェーズ: 基礎

ICD-10大分類: 新生物<腫瘍>

対象疾患領域: がん

特記的事項: 治験<医師主導>

補足確認: 治療

タグ(2022)

研究の性格: 医薬品・医療機器等の開発を目指す研究<医療機器開発につながるシステム開発を含む>

開発フェーズ: 基礎的

承認上の分類: 医療機器

対象疾患: その他

疾患領域: がん

開発目的: 治療

タグ(2021)

研究の性格: 医薬品・医療機器等の開発を目指す研究<医療機器開発につながるシステム開発を含む>

開発フェーズ: 基礎的

承認上の分類: 医療機器

対象疾患: その他

疾患領域: がん

開発目的: 治療

代表研究機関
国立大学法人京都大学
研究代表者

(2023) 溝脇尚志, 国立大学法人京都大学, 大学院医学研究科・教授

(2022) 溝脇尚志, 国立大学法人京都大学, 大学院医学研究科・教授

(2021) 溝脇尚志, 国立大学法人京都大学, 大学院医学研究科 放射線腫瘍学・画像応用治療学・教授

研究期間
2021年度 - 2023年度
課題への総配分額
58,500 千円
研究概要(2023)
本課題では、胸部・上腹部のがん病変に対する動体追尾VMAT法を、ジンバル搭載放射線治療装置にて開発すること、およびその臨床における実行可能性を検証することを目標とする。令和4年度は呼吸性移動を伴う胸部・上腹部臓器がん(肺癌・膵臓癌)を対象に、動体追尾VMATの有用性を検討するプランニングスタディを実施し、線量分布改善・呼吸性移動に対する堅牢性・治療時間などを検討した。今年度はプランニングスタディを継続するとともに、臨床研究プロトコルを作成し、臨床研究審査委員会(CRB)に申請する。年度末に適格症例の登録開始を目指す。臨床試験は、企業Aとの共同研究によって令和5年中に別途導入予定の新型放射線治療装置を使用する予定である。医学物理グループは令和4年度は、プランニングスタディ・ファントム実験による動体追尾VMAT中の機械的な安定性や放射線量、動体追尾精度を評価、追尾照射中のデータを用いた4D-CBCT画像再構成の実現に関する検討を行った。今年度は、動体追尾VMATアクセプタンス試験項目の検討を行う。また、臨床試験が開始されれば動体追尾VMAT適用症例の品質管理を行う予定である。
研究概要(2022)
本課題では、胸部・上腹部のがん病変に対する動体追尾VMAT法を、ジンバル搭載放射線治療装置にて開発すること、およびその臨床における実行可能性を検証することを目標とする。令和3年度は、臨床グループは呼吸性移動を伴う胸部・上腹部臓器がんを対象に、動体追尾VMATの有用性を検討するプランニングスタディを実施した。本年度はプランニングスタディを継続し、呼吸による病変位置の移動、周囲正常臓器との位置関係を評価する。また、動体追尾VMATの臨床試験計画において、適切な処方線量ならびに正常臓器への線量制約を検討する。医学物理グループは大学保有の臨床用放射線治療計画装置を用いて、プランニングスタディで得られた治療計画情報をもとにファントム実験を実施した。本年度は治療計画手法を確立し、動体追尾VMAT中の機械的な安定性や放射線量、動体追尾制度を評価する。また、学外に設置されているジンバル搭載放射線治療装置を用いて、動体追尾VMAT実現に向けたプログラム開発と実証試験の準備を開始する。
研究概要(2021)
本課題では、胸部・上腹部のがん病変に対する動体追尾VMAT法を、ジンバル搭載放射線治療装置にて開発すること、およびその臨床における実行可能性を検証することを目標とする。当年度においては、臨床グループは呼吸性移動を伴う胸部・上腹部臓器がんを対象に、動体追尾VMATの有用性を検討するプランニングスタディを実施する。また、呼吸による病変位置の移動、周囲正常臓器との位置関係を評価しながら、線量分布の目標(適切な処方線量ならびに正常臓器への線量制約)を決定する。一方、医学物理グループは大学保有の臨床用放射線治療計画装置を用いて、呼吸性移動を伴う胸部・上腹部臓器がんを対象に動体追尾VMATのプランニングスタディを実施する。適切な線量分布を実現するためのガントリー回転角度や強度変調の方法など、治療計画手法を検討し、治療計画用マニュアルを作成する。また、学外に設置されているジンバル搭載放射線治療装置を用いる試験について、企業の協力を得る。研究進捗を把握し、必要に応じて会議を設定し研究の推進に努める。
研究成果情報
2023
2022
2021