研究課題情報
課題管理番号
22ek0109475h0003
統合プロジェクト(二期)

ゲノム・データ基盤プロジェクト<第二期>

事業名

難治性疾患実用化研究事業

タグ(2022)

研究の性格: 予防のためのエビデンス構築を目指す研究<疫学を含む>

開発フェーズ: 該当なし

承認上の分類: 薬機法分類非該当

対象疾患: その他

疾患領域: 難病

開発目的: 予防・健康 ,  診断

タグ(2021)

研究の性格: 予防のためのエビデンス構築を目指す研究<疫学を含む>

開発フェーズ: 非臨床試験・前臨床試験

対象疾患: その他

疾患領域: 難病

開発目的: 予防・健康 ,  診断

タグ(2020)

研究の性格: 医療技術・標準治療法の確立等につながる研究<診療の質を高めるためのエビデンス構築<診療ガイドライン作成等>を含む>

開発フェーズ: 観察研究等

承認上の分類: 薬機法分類非該当

対象疾患: その他

疾患領域: 生活習慣病 ,  難病

開発目的: 治療

代表研究機関
国立大学法人東北大学
研究代表者

(2022) 齋木佳克, 国立大学法人東北大学, 大学院医学系研究科 心臓血管外科学分野 教授

(2021) 齋木佳克, 国立大学法人東北大学, 大学院医学系研究科外科病態学講座・心臓血管外科学分野 教授

(2020) 齋木佳克, 国立大学法人東北大学, 大学院医学系研究科 心臓血管外科分野 教授

研究期間
2020年度 - 2023年度
課題への総配分額
38,105 千円
研究概要(2022)
植込型左室補助人工心臓診療を本邦で実施している主要10施設による、新規植込型補助人工心臓装着予定患者を登録する多施設共同前向き観察研究の体制強化を図り、「植込型補助人工心臓装着後の出血性合併症予知法および予防法の確立に関する研究」で既に登録された患者のフォローアップを継続し、定期的な評価および出血イベント発症時・回復時の評価を行う。重症心不全患者におけるフォンウィルブランド因子高分子多量体(止血因子)のせん断応力に応じた個別性変化を検証するため、東北大学に設置した可変的せん断応力負荷装置による実験環境を整える。倫理委員会の承認が得られた施設から、植込型補助人工心臓装着前の血液検体を採取し、東北大学に郵送する。その検体をもとに、可変的せん断応力負荷装置を用いてフォンウィルブランド因子高分子多量体の脆弱性および減少推移パターンを評価する。その後、装着1ヶ月後のフォンウィルブランド因子高分子多量体測定値と比較し、出血性合併症に関連する後天性フォンウィルブランド症候群の重症度を事前に予測できるかを見定めることを当年度の目的とする。
研究概要(2021)
植込型左室補助人工心臓診療を本邦で実施している主要10施設による、新規植込型補助人工心臓装着予定患者を登録する多施設共同前向き観察研究の体制強化を図り、「植込型補助人工心臓装着後の出血性合併症予知法および予防法の確立に関する研究」で既に登録された患者のフォローアップを継続し、定期的な評価および出血イベント発症時・回復時の評価を行う。重症心不全患者におけるフォンウィルブランド因子高分子多量体(止血因子)のせん断応力に応じた個別性変化を検証するため、東北大学に設置した可変的せん断応力負荷装置による実験環境を整える。倫理委員会の承認が得られた施設から、植込型補助人工心臓装着前の血液検体を採取し、東北大学に郵送する。その検体をもとに、可変的せん断応力負荷装置を用いてフォンウィルブランド因子高分子多量体の脆弱性および減少推移パターンを評価する。その後、装着1ヶ月後のフォンウィルブランド因子高分子多量体測定値と比較し、出血性合併症に関連する後天性フォンウィルブランド症候群の重症度を事前に予測できるかを見定めることを当年度の目的とする。
研究概要(2020)
植込型左室補助人工心臓診療を本邦で実施している主要10施設による、新規植込型補助人工心臓装着予定患者を登録する多施設共同前向き観察研究の体制強化を図り、本研究の実施に向け各施設の倫理委員会の承認を得る。承認された施設から順次、適格患者の登録を行い、補助人工心臓装着前の血液検体を得る。併せて、重症心不全患者におけるフォンウィルブランド因子高分子多量体(止血因子)の脆弱性の個体差および減少推移パターンを評価するため、術前血液検体を使用、可変的せん断応力負荷装置を用いて、フォンウィルブランド因子高分子多量体のせん断応力に応じた変化を検証する環境を整える。また、登録患者のフォローアップを継続し、定期的な評価を実施するとともに、出血イベント発症時には随時報告する。これらを達成し、植込型補助人工心臓装着予定患者を対象とした出血性合併症リスクの事前予測に基づいた個別化精密医療・最適化補助人工心臓治療の実現に向けた研究基盤を構築することを当年度の目的とする。
研究成果情報
2022
2021
2020