研究課題情報
課題管理番号
22dk0310107h0003
統合プロジェクト(二期)

ゲノム・データ基盤プロジェクト<第二期>

事業名

障害者対策総合研究開発事業<その他>

タグ(2022)

研究の性格: 調査等の解析による実態把握を目指す研究<フィールドワーク、サーベイランス、モニタリングを含む>

開発フェーズ: 該当なし

承認上の分類: 薬機法分類非該当

対象疾患: その他

疾患領域: 成育 ,  老年医学・認知症

開発目的: 生活の質<QOL>

タグ(2021)

研究の性格: 調査等の解析による実態把握を目指す研究<フィールドワーク、サーベイランス、モニタリングを含む>

開発フェーズ: 該当なし

承認上の分類: 薬機法分類非該当

対象疾患: その他

疾患領域: 成育

開発目的: 生活の質<QOL>

タグ(2020)

研究の性格: 医療技術・標準治療法の確立等につながる研究<診療の質を高めるためのエビデンス構築<診療ガイドライン作成等>を含む>

開発フェーズ: 該当なし

承認上の分類: 薬機法分類非該当

対象疾患: その他

開発目的: 生活の質<QOL>

代表研究機関
国立大学法人九州大学
研究代表者

(2022) 中川尚志, 国立大学法人九州大学, 大学院医学研究院 耳鼻咽喉科学分野・教授

(2021) 中川尚志, 国立大学法人九州大学, 大学院医学研究院 耳鼻咽喉科学分野・教授

(2020) 中川尚志, 国立大学法人九州大学, 大学院医学研究院 耳鼻咽喉科・教授

研究期間
2020年度 - 2022年度
課題への総配分額
13,903 千円
研究概要(2022)
当該年度は各分担研究機関において以下のことを行う。日本版セルフアドボカシーチェックリスト、指導マニュアルを完成させ、リクルートした対象者に初回調査・半年後の中間調査を行う。就労支援はICTを用いた遠隔支援システムを改良するとともに、医師・言語聴覚士・ソーシャルワーカー・認定補聴器技能者などからなる稀少専門家チームを組織して就労支援を開始し、並行して調査を行う。コミュニケーションパートナー養成については成人と小児にわけ、コミュニケーションパートナー養成ワークブックおよび小児バディシステムスタートブックを作成する。プロトタイプができ次第、リクルートした対象者に聞き取り調査を行って改善していく。
研究概要(2021)
当該年度は各分担研究機関において以下のことを行う。日本版セルフアドボカシーチェックリスト、指導マニュアルを完成させ、リクルートした対象者に初回調査・半年後の中間調査を行う。就労支援はICTを用いた遠隔支援システムを改良するとともに、医師・言語聴覚士・ソーシャルワーカー・認定補聴器技能者などからなる稀少専門家チームを組織して就労支援を開始し、並行して調査を行う。コミュニケーションパートナー養成については成人と小児にわけ、コミュニケーションパートナー養成ワークブックおよび小児バディシステムスタートブックを作成する。プロトタイプができ次第、リクルートした対象者に聞き取り調査を行って改善していく。
研究概要(2020)
1.倫理審査(マイルストーン達成時期:令和2年8月)令和5年3月までに以下3項目を行うにあたって倫理審査を行う。作成した日本版セルフアドボカシーチェックリストを使用し、介入群にセルフアドボカシーの指導を行い、介入前後および非介入群とQOL調査により介入の効果を検証する。インターネットを用いた聴覚障害者の就労実態調査と対象者にICTを用いた就労支援システムをした就労支援を実施し、非ランダム化比較試験(および前後比較試験)行う。就学および就労した人工内耳装用者の支援のため、コミュニケーションパートナー指導プログラムを作成、実施し、自尊心尺度調査で介入前後での前後比較試験を行う。2.日本版セルフアドボカシーチェックリストと介入マニュアルの作成(マイルストーン:令和3年3月)日本版セルフアドボカシーチェックリストと介入マニュアルを作成する。その後、これらマニュアルの検証を行い、実際に適するように修正する。同時進行で対象者をリクルートする。3.ICTを用いた就労支援システムのツールとなる遠隔診療システムを整備(マイルストーン:令和3年3月)ICTを用いた就労支援システムのツールとなる遠隔診療システムを整備する。試作のシステムが完成後、検証し、システム作成者にフィードバックし、最終版を確定する。4.コミュニケーションパートナー養成プログラムを作成(マイルストーン:令和3年3月)成人人工内耳装用者を中心に聞き取り調査を行い、現実的な「困りごと」を抽出し、海外での同様の報告を参考にして、人工内耳装用者に対するコミュニケーションパートナー養成プログラムを作成する。同時に対象者のリクルートを進める。
研究成果情報
2022
2021
2020