研究課題情報
課題管理番号
22ck0106562h0003
統合プロジェクト(二期)

ゲノム・データ基盤プロジェクト<第二期>

事業名

革新的がん医療実用化研究事業

タグ(2022)

研究の性格: 予防のためのエビデンス構築を目指す研究<疫学を含む>

開発フェーズ: 観察研究等

承認上の分類: 医薬品

対象疾患: その他

疾患領域: がん ,  成育 ,  感染症

開発目的: 予防・健康 ,  生活の質<QOL>

タグ(2021)

研究の性格: 予防のためのエビデンス構築を目指す研究<疫学を含む>

開発フェーズ: 観察研究等

承認上の分類: 医薬品

対象疾患: その他

疾患領域: がん ,  感染症

開発目的: 予防・健康 ,  生活の質<QOL>

タグ(2020)

研究の性格: 予防のためのエビデンス構築を目指す研究<疫学を含む>

開発フェーズ: 観察研究等

承認上の分類: 薬機法分類非該当

対象疾患: その他

疾患領域: がん

開発目的: 予防・健康

代表研究機関
国立大学法人新潟大学
研究代表者

(2022) 榎本隆之, 国立大学法人新潟大学, 医歯学系 特任教授

(2021) 榎本隆之, 国立大学法人新潟大学, 医歯学系 (産科婦人科学) 教授

(2020) 榎本隆之, 国立大学法人新潟大学, 国立大学法人新潟大学 医歯学系 (産科婦人科学) 教授

研究期間
2020年度 - 2022年度
課題への総配分額
236,142 千円
研究概要(2022)
NIIGATA STUDY、OCEAN STUDY、J STUDY 2の独立した3研究は、ワクチン接種歴を自治体の保存データから確認することで、ワクチン接種歴の有無について正確な情報による分類が可能となり、信頼性の高いHPVワクチンの中長期的な有効性解析が可能である。 NIIGATA STUDY では、組織診異常に対する長期的予防効果の検証のため、新潟市子宮頸がん検診受診者25-26歳の登録リクルートを継続し実施している。検診受診者20-21歳の登録リクルートも促進し、積極的勧奨を中止した学年での16/18型感染率の推移、HPV31/33/45/52などクロスプロテクション型感染率の推移に加えて、細胞診異常の変化も確認する。令和4年4月から開始される「キャッチアップ接種」を受けた登録者のキャッチアップ接種情報も自治体から取得を開始する。 Ocean Studyでは、20・21歳時の検診(1999・2000年度生まれ:接種群・非接種群)および25・26歳時の検診(1994・1995年度生まれ:接種群・非接種群)におけるデータ収集を進めていく。J Study 2では引き続き、全国自治体症例対照研究J Study参加自治体からの協力を取り付け、データ収集を継続する。さらに、YOKOHAMA STUDYでは、20歳代の女性を対象に、HPVワクチン接種による高度前がん病変・浸潤癌予防効果を証明する症例対照研究に着手しており、早期に終了を目指す。 積極的勧奨は再開されたものの、一度激減したHPVワクチン接種率の向上には、日本人独自の信頼性の高い科学的データを社会に発信することが重要であり、本邦で唯一といえる大規模疫学研究は非常に意義が高い。
研究概要(2021)
NIIGATA STUDY、OCEAN STUDY、J STUDY 2の独立した3研究は、ワクチン接種歴を自治体の保存データから確認することで、ワクチン接種歴の有無について正確な情報による分類が可能となり、信頼性の高いHPVワクチンの中長期的な有効性解析が可能である。NIIGATA STUDY では、新潟市子宮頸がん検診受診者25-26歳の登録リクルートを継続し、令和3年度で症例登録を完了可能と考えている。同様に20-21歳の登録リクルートも促進し、積極的勧奨を中止した学年での16/18型感染率の再上昇を確認する。20-26歳を対象とした細胞診異常予防効果の検証では、症例登録を終了しデータクリーニング及び詳細な統計解析を進める予定である。Ocean Studyでは、20・21歳時の検診および25・26歳時の検診におけるデータ収集を進めていく。J Study 2では、引き続きJ Study参加自治体からの協力を取り付けデータ収集を継続する。さらに、YOKOHAMA STUDYでは、妊婦健診として子宮頸部細胞診を受けた女性を対象に、HPVワクチン接種による細胞診異常率の減少効果を解析する前向き研究を開始する。
研究概要(2020)
本研究ではHPVワクチンによる子宮頸がん・前がん病変の中長期的な予防効果を、NIIGATA STUDY、OCEAN STUDY、J STUDY 2、YOKOHAMA STUDYの4つの異なるプロジェクトで大規模に検証することを目的とする。ワクチン接種歴を自治体の保存データから確認することで、ワクチン接種歴の有無について正確な情報による分類が可能となり、信頼性の高いHPVワクチンの中長期的な有効性解析が可能である。HPVワクチン勧奨再開の議論には、信頼性の高い科学的データを社会に発信することが必要であり、本邦で唯一のこの大規模研究は非常に意義が高い。MS1:前がん病変(組織診異常)に対する長期的予防効果の検証(25-26歳時点)MS2:積極的勧奨中止後のHPV感染率・前がん病変発症率の年次推移を検証(20-21歳時点)MS3:HPVワクチンによる20・25歳におけるHPV感染・細胞診異常・組織診異常の予防効果の検証とHPV感染の経時的変化の観察MS4:症例対照研究によるHPVワクチン接種のCIN3および浸潤がんの予防効果の検証MS5:妊婦を対象とした細胞診異常に対するHPVワクチン有効性の検証MS6:開発したウエッブサイトコンテンツの有用性の証明MS7:子宮頸がん予防における有効な啓発手法の開発のための検証
研究成果情報
2022
2021
2020