１．教材の作成・配信について
2019年度・2020年度に作成した全14単元の教材のうち、「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の施行（2021年6月30日）に伴い修正が必要となった3単元の教材を改訂した。また、既に信州大学医学部公正研究推進講座研究者皆学修プロジェクトHPにおいて公開されている教材学修システムを用いて、教育効果の測定を行った。同システムでは、受講者はプレテストに解答した後に教材を読了してポストテストを受験し、ポストテストに全問正解すると受講者情報が記録される。教育効果測定の結果、全14単元のうち3つの単元でプレテストの正答率が0.0％となっていることが明らかになり、今後の継続的な研究倫理教育の必要性が改めて認識された。

　２．オンライン講習会の実施
　2019年度、2020年度に引き続き、今年度も研究開発分担者（新谷）と担当の加葉田が、2022年1月14日～2月14日の期間に定員上限を100名として、オンライン講習会を実施した。講習会のプログラムについては受講者が自身の習熟度に合わせて選択できるよう、基礎編と応用編の両コースを設け、いずれか、あるいは両方のコースの受講を可能とした。学修効果を高めるため、両コースともに事前・事後課題を提出してもらい、修了証を発行する形とした。　

　３．協力体制の維持・強化
　本事業の研究開発代表者、分担者、協力者、運営委員及び外部協力者等で、各種会議等による協力体制を維持し、議論を継続した。教材のさらなる普及を目指すため、本教材が日本医学会連合(JMSF)の共通教材として採択されることを目標として日本医学会連合に働きかけを行ったが、特定の教材を推薦することの課題が指摘され、今後の調整内容とされた。今年度末には、3年間の活動の集大成として全14単元の教材を1冊にまとめた最終報告書を作成し、全国の各種学協会をはじめ、国内外の教育機関、医療機関等に1,400部以上を送付した。研究倫理学修が不十分だと思われる多忙な市中病院勤務者を中心に、研究倫理教育の必要性と本教材の魅力を周知することで、教材のさらなる普及を目指す。送付後には学会事務局や卒後研究医療機関から、臨床研究や論文作成の教育に非常に有意義であるとの反響があり、最終報告書を追加発送した。