本研究開発では、ADLと栄養療法に関する文献レビューを実施し、日本栄養療法協議会と連携のもと後期高齢者のADL維持・改善に着目した栄養療法の開発に資するプロジェクトを展開した。第1年度にはADLと栄養療法に関する文献収集とシステマティックレビュー、および諸外国のガイドラインとの類似点・相違点を比較し、本研究計画へ反映した。また、後期高齢者を対象とした栄養療法の実態について日本栄養療法協議会に対してアンケート調査を行った。各学会それぞれの疾患治療においてもADL改善を目指す回答が62％を占めたが、高齢者におけるADL維持・改善に着目した栄養療法のエビデンスが乏しい現状が明らかとなった。我が国は高齢化が急速に進んだために後期高齢者への対策が遅れており、栄養食事分野の学際的進展が課題である結果であった。これにより、応募内容提案書における観察研究から、エビデンスレベルを高めガイドラインで採用可能なオープンラベル無作為化比較試験への修正案を策定し、AMEDの承認を得たうえで実施した。オープンラベル無作為化比較試験計画書は、直ちに日本病態栄養学会に設置された倫理委員会へ申請し、承認（初回承認H30年5月31日付、変更後承認H30年9月4日付）された。これを受け、臨床研究実施機関それぞれの倫理委員会へ申請し、オープンラベル無作為化比較試験を開始した。しかし、大学病院など基幹病院ではエントリー患者の追跡調査中に、被験者の通院先が自宅近隣の医療機関へ変更となる事象が生じ、研究中断を余儀なくされる事例が増加した。さらに、コロナ禍に伴う受診抑制を背景とした研究中断者が増加するなど、新たに臨床研究実施機関として地域医療に根ざした関連3機関（済生会野江病院、彦根市立病院、小林記念病院）を追加し対応した。目標症例数は探索的研究のため150～400例と計画し、200例のエントリーを完了しITT解析を実施した。これらの成果は各学会ガイドラインに盛り込まれるよう論文化し、また全国での実施における均てん化のための栄養食事支援ガイドを作成し、医療機関の医師、管理栄養士などへ行き渡るよう日本病態栄養学会はじめ日本栄養療法協議会と連携した。さらに、本成果を踏まえ、わが国の医療機関における患者給食での実現可能性に係わるアンケート調査を実施した。栄養障害を認める75歳以上の高齢入院患者に対して、たんぱく質1.3 g/kg現体重以上の食事を提供することが可能であると回答した施設は70%にのぼり、本研究成果は日常臨床の場で十分に実施可能であると考えられた。一方30％の医療機関では、十分なたんぱく質の提供が困難であると回答しており、その理由として「食材料費不足」が第一に挙げられた。このことから、わが国の医療機関における高齢者のADL維持・改善に資するたんぱく質強化給食の提供のために、食事療養費に係わる治療食加算など診療報酬の調整が課題として抽出された。