【自治体に対する郵送調査、ヒアリング】
全国の地方自治体に対して通いの場に関する調査を実施した。通いの場の参加率が高い自治体では、通いの場の箇所数が多いという特徴があり、特に小学校区単位での通いの場数に着目する必要があることが示唆された。参加率・設置数が高い自治体に対して実施したヒアリングにより、定期的な体力測定の開催、交流会の開催、適切な広報、初期支援、専門職派遣、場所確保の支援などに取り組むことの重要性が伺えた。
【運動プログラムの効果検証】
通いの場への参加者と非参加者における要介護の発生状況を比較した。追跡期間は8年間であり、時間経過に伴い両群間の要介護発生の差が拡大し、参加者群で有意に要介護の発生が抑制できていた。
また、地域在住高齢者に対して体操冊子を配布し運動の実施を促したところ、配布した高齢者ではその後2年間の要介護発生を有意に抑制できていることが分かった。さらに、配布の際に専門家が個別にフィードバックを行う群、機能レベルに応じて機会的にフィードバックを行う群、一様のフィードバックを行う群の3群を設け、それぞれ2年間の健康関連アウトカムの発生を比較した。その結果、入院の発生に差が認められ、専門家群で有意に抑制できていた。
【COVID-19による高齢者の生活状況実態調査】
2020年11月にインターネット調査により、5000名の高齢者に対してコロナ禍での生活状況について調査した。1回目の緊急事態宣言が発出されていた4月は、身体活動、社会活動ともに大きく制限されており、感染が一時的に抑えられていた11月には感染拡大前の状態まで回復していた。食事については大きな変化は認められなかったが、外出頻度の制限に伴い生鮮食料品の摂取頻度が減少する傾向が確認された。
【非接触型介入の効果検証】
本研究の目的は、電子メールを用いた介護予防介入の可能性を検討することである。150名の電子メール群と150名のコントロール群に分類し、電子メール群には、週に1回の頻度で12週間に渡って参加者全員に一斉送信の形でメールを送信した。メールの内容は、①簡単な挨拶文、②インターネット動画のリンク、③webアンケートのリンク、④前回動画に対する質問への回答、⑤前回の対象者の近況報告レポートの抜粋を掲載した。その結果、介入群では食品摂取の多様性が増加し、身体活動（歩数）が増加し、フレイルの程度（基本チェックリスト）が改善するといった効果が認められた。