(1)研究プロトコールの立案と協力施設選定
　国立国際医療研究センター糖尿病研究センター長の植木浩二郎先生が研究開発代表者を務める研究開発課題「IoT活用による糖尿病重症化予防法の開発を目指した研究」との連携（平成29年度）を受け、減量介入の手段としてIoTを標準治療と強化治療の両群に半数ずつ導入し、植木班でIoTの効果も検証することとしている。平成30年度のプロトコール改訂（具体性・確実性の向上、介入期間の短縮、症例登録期間の延長）を経て研究デザインは最終版のものとなり、協力施設では新たに九州大学病院が加わり計27施設での多施設共同研究となった。

(2)倫理審査
　症例登録期間の再延長（後述）を受け、研究プロトコールと症例報告書、患者説明同意文書を2019年12月に改訂し同月開催の千葉大学の倫理審査委員会にて承認された。並行して各協力施設での倫理審査委員会における改訂承認手続きも順次開始し、現在最新版の資料が4施設で承認され、他の施設も2020年3～4月中に承認見込みとなっている。

(3)症例登録と介入
　平成30年度の研究プトロコール改定と倫理審査承認後、主任研究施設では症例登録数を大きく伸ばし千葉大学病院53例、東京大学病院40例、大阪大学病院38例、東邦大学佐倉医療センター30例、京都医療センター12例と目標症例数である360例中の約半数にまで達した。関西医科大学健康科学センターや名古屋大学病院、岡山大学病院、慶応大学病院、結核予防会、北海道大学病院においても9～22例の症例が登録され、2019年9月の時点で全体の76.4%である275例を登録し得た。3か月間の減量介入とデータクリーニングが完了した先行登録症例による中間解析の結果も踏まえ、2019年9月に開催された独立モニタリング委員会では研究の継続と研究計画に基づいた全360例の登録が推奨された。これらついてはAMEDへの事後評価報告書提出後、同年11月2日（第40回日本肥満学会中）に開催された分担研究者・協力施設関係者や肥満症治療の有識者を含む班会議においても承認され、症例登録期間を2020年6月まで再延長する方針となった。現在、①上述の施設以外からの新規・追加エントリーの促進、②介入中の症例に対する脱落防止と偏りのない計画書に沿った質の高い介入の実現の2点に注力し、各施設への直接訪問やメールおよび電話による支援を反復的に継続している。