認知症に伴う行動・心理症状（BPSD）は、認知症本人の生活の質を低下させ、ケアする人の介護負担を増加させる臨床上、重要な症状である。本研究では、当初の計画通り、予防から専門病院での入院治療までを包括的に行うための指針を作成し、並行して作業した山口晴保班の成果とともに「認知症の方の行動・心理症状（BPSD）を包括的に予防・治療するための指針」として公開（https://www.bpsd-web.com/index.html）した。予防に関しては、「初期の認知症の方の"想い"」と名付けた冊子を作成し公開した。また「BPSD出現予測マップ（12種類のBPSDの原因疾患別、重症度別の頻度、重症度、介護負担度をまとめた冊子）」、「BPSD治療に役立つ介護サービス情報」、認知活性化療法をBPSD予防に活用する枠組みを構築した。また認知症の前段階に対してはうつ、家族介護者に対しては無為、ケアスタッフに対しては興奮が留意すべきBPSDであることを明示した。非薬物療法を実施する段階では、本研究で運営中のウエブサイト「認知症ちえのわnet」の利用を提案した。ここには、「あるBPSDに対して、ある対応を行った時に、症状が軽減・消失したか否か」という情報のセット（ケア体験）が日本全国から投稿、集積され、BPSDに対する様々な対応法の奏効確率が公開されている。2020年5月15日現在、257,492人（うち米国から16,573名、中国から8,659名）の人がアクセスし、3,180件の投稿、132個の奏効確率が公開されている。また今年度は12種類の対応法について、高知県認知症疾患医療センター5施設等で診療を受けている認知症者の314の実臨床データを元に奏効確率を確認した所、11種類で、ちえのわnetと同等であった。この結果から、ちえのわnetの奏効確率は妥当と判断した。非専門医がBPSDに対する薬物治療、および専門病院での入院治療を実施する基準を知ることで、専門施設との連携が促進されると考えた。薬物治療については、144例のデータを解析した結果、興奮、妄想、睡眠障害のいずれかのNPIの頻度が2以上、重症度が3以上が基準にできた。入院治療については、386例のデータ解析した結果、NPIの興奮、易刺激性、異常行動の重症度得点の合計が4点以上が基準にできた。また適切な入院治療を国民が安心して受けられるように治療内容の説明文も作成し公開した。