研究課題情報
課題管理番号
19ck0106303h0003
9つの連携分野プロジェクト

ジャパン・キャンサーリサーチ・プロジェクト

事業名

革新的がん医療実用化研究事業

タグ(2019)

研究の性格: 医薬品・医療機器等の開発を目指す研究<医療機器開発につながるシステム開発を含む>

開発フェーズ: 臨床試験

承認上の分類: 医療機器

対象疾患: 新生物

タグ(2018)

研究の性格: 医療技術・標準治療法の確立等につながる研究<診療の質を高めるためのエビデンス構築<診療ガイドライン作成等>を含む>

開発フェーズ: 臨床試験

承認上の分類: 医療機器

対象疾患: 新生物

タグ(2017)

研究の性格: 医薬品・医療機器等の開発を目指す研究<医療機器開発につながるシステム開発を含む>

開発フェーズ: 臨床試験

承認上の分類: 医療機器

対象疾患: 新生物

代表研究機関
国立大学法人京都大学
研究代表者

(2019) 溝脇尚志, 国立大学法人京都大学, 大学院医学研究科放射線腫瘍学・画像応用治療学・教授

(2018) 溝脇尚志, 国立大学法人京都大学, 大学院医学研究科放射線腫瘍学・画像応用治療学・教授

(2017) 溝脇尚志, 国立大学法人京都大学, 大学院医学研究科放射線腫瘍学・画像応用治療学・教授

研究期間
2017年度 - 2019年度
課題への総配分額
137,500 千円
研究概要(2019)
臨床試験プロジェクト(1)肺がんプロジェクト2020年1月末で主要エンドポイント(2年局所制御)の評価が完了する見込みである。2019年度末までに治療成績、有害事象、線量制約の妥当性に関するデータを報告する。(2)肝臓がんプロジェクト症例登録を推進・継続し、年度前半での登録完了を目指す。登録された症例の経過観察を行い、有害事象評価を行う。(3)膵臓がんプロジェクト2019年11月末で主要エンドポイント(1年局所領域制御)評価が完了する見込みである。2019年度中に治療成績ならびに有害事象、線量制約の妥当性に関するデータを報告する。医学物理プロジェクト(1)動体追尾精度検証及びDVH確認各施設において実施した動体追尾症例の動体追尾精度解析を行う。また、DVHから線量制約を満たしているかどうかを確認する。(2)Auto Beam Off機能の有無による動体追尾精度比較Auto Beam Off機能の有無による動体追尾精度を比較する。(3)ITVマージン及びPTVマージンの算定動体追尾精度を解析するためのデータから各治療日の呼吸性移動量を解析し、動体追尾照射及び非動体追尾照射におけるITVマージン及びPTVマージンを疾患別にマージンサイズを算定する。
研究概要(2018)
当初計画どおりに平成29年度中に肺がんの登録が完了したため、平成30年度は肝がん及び局所進行膵がんの各臨床試験の症例登録を進める。また、既に登録された症例の経過観察を行い、有害事象を評価する。(この有害事象評価を通じて、プロトコール規定の線量制約が妥当であるかどうか判断可能となり、将来的には、この線量制約が動体追尾放射線治療一般に適用可能になるものと期待される)  上記臨床試験登録と並行して、臨床試験登録例から得られたデータを用いて医学物理プロジェクト(動体追尾精度検証及びDVH確認、異なる照射装置間での動体追尾放射線治療線量分布の比較、Auto Beam Off機能の有無による動体追尾精度比較、ITVマージン及びPTVマージンの算定)を継続して遂行する。
研究概要(2017)
肺がん、肝がん及び局所進行膵がんの各臨床試験の症例登録を進め、肺がんは当初の予定通り平成30年1月に症例登録を完了した。肝臓がんは48例中40例、膵臓がんは25例中20例まで登録を進めた。また、既登録症例の経過を観察し、有害事象の評価を行った。 医学物理プロジェクトでは、プロトコール治療を行った症例の線量制約遵守率は100%であった。動体追尾精度の95パーセンタイル値の中央値は、それぞれ肺がんで3.6 mm、肝がんで2.9 mm、膵がんで2.6 mmであった。また、動体追尾による照射誤差の縮小効果(100-[動体追尾時の照準誤差/非動体追尾時の照準誤差]%)は、肺がんで71.3%、肝がんで76.2%、膵がんで74.2%であり、全登録症例で動体追尾照射の優位性があることを確認した。また、Auto Beam off機能は突発的な追尾誤差の防止に寄与していることを確認し、照射位置確認用kV-X線の被ばくが線量分布に与える影響は微小であることを確認した。さらに、異なる照射装置間(サイバーナイフ vs. Vero)での動体追尾放射線治療線量分布を肺がん15症例と肝がん4症例で比較したところ、肝がんで1症例だけサイバーナイフにおいて線量制約を達成できなかったが、他の照射装置でも本試験の動体追尾放射線治療が実施可能であることが示唆された。
研究成果情報
2019
2018
2017