次世代ヘルスケア産業協議会のアクションプラン2017によれば「疾病（生活習慣病）予防,介護（フレイル・認知症）予防には環境が重要」で「誰もが自然と健康になるような社会環境整備を進めるべき」であり「出歩きたくなるようなサービス,まちづくり,コミュニティづくり,就労を継続できる環境整備が重要」とされている．しかし，社会環境への介入によって行動変容を引き出すことを目指すゼロ次予防やその効果を検証する研究は少ない．そこで，IoT等を活用し「健康行動変容を促進する社会環境マネジメントモデル」を開発することを目的とした．方法は，1）個人だけでなく（情報・社会）環境にも介入して健康に良い行動変容を促し，その効果評価をする理論モデルを開発し，2）地域社会環境と健康（行動）に関する実証研究を蓄積し，３）「通いの場づくり」など環境への介入と4）IoTを活用したフィードバックによる健康行動変容と評価に必要な情報を収集する方法の考案およびプロトコール作成を行った．その結果，1）環境に介入して健康に良い行動変容を促し，その効果評価をする理論・モデルおよび2）地域社会環境と健康（行動）に関する実証研究レビューを書籍原稿にまとめた．３）「通いの場づくり」など環境への介入を東海地区内の複数の市町，新潟県十日町市，横浜市など検討を重ね，協力者調査などを実施した結果，実現可能性が高いと判断した千葉県松戸市と共同研究として進め，4）ウェアラブルデバイスの受容性や社会参加および活動的な行動への変容可能性を評価するプロトコールを作成し，研究倫理審査委員会の承認を得た．IoTデバイスとしては，Fitbit社の睡眠計・活動量計などの機能を持つ機器，9軸センサーを内蔵する靴，スマートフォンを介した仮想通貨によるフィードバックを組み合わせた．デバイスの受容性については継続利用・希望率，効果については，各デバイスの利用程度別に身体活動量や社会参加頻度などの変化を，約150人を対象に測定し分析することとした．以上，IoT等を活用した行動変容促進サービスを考案した．