我々は、「IoTを活用した個別運動処方システム」を開発し、過去14年にわたり7300名を対象にインターバル速歩の健康増進効果を検証した。その結果、同トレーニングの5ヶ月間の定着率は95％と非常に高く、これに比例して、体力が15％向上、生活習慣病の症状が20％改善、医療費が20％削減されることを明らかにした。一方、同システムは、専用カロリー計内の歩行記録をPC経由でサーバーに転送するために定期的に公民館などに集まる必要があった。そこで、本研究では、同システムの汎用性を高めるスマホアプリを開発することにした。昨年度は、従来のカロリー計機能をスマホに搭載し測定できるようにし、さらに高い定着率を担保するために、トレーニング成果の見える化などを考慮したアプリを開発した。そして今年度は、開発したアプリの検証実験を行った。すなわち、自治体（60名、平均年齢67歳）、病院（56名、65歳）、企業（60名、38歳）、大学（57名、22歳）の各モデルについて、被験者を「携帯型カロリー計＋PC端末群」と「スマホアプリ群」に分け、5ヶ月間のインターバル速歩の定着率と効果を比較した。その結果、介入期間の週あたりの速歩時間は、病院、自治体、企業、大学モデルの順に高かったが、群間で差を認なかった。また、介入による体力向上、生活習慣病指標の改善効果も、群間で差を認なかった。そこで両群プールし、さらに、自治体、病院、企業モデルを合わせて解析したところ、介入後に体力が向上し、それに伴って、腹囲周囲長、血圧、HbA1cが低下し、HDLコレステロールが上昇した。これにより、生活習慣病該当者数も24％減少した。医療費抑制効果については、現在解析中である。以上、当初の計画通り研究を実施し、「IoTを活用した大規模個別運動処方システム」のアプリ化に成功した。