本研究では、高齢者における身体および認知的フレイルに影響する要因や健康被害に及ぼす影響分析と、フレイル予防の介入方法の検討を行った。介入は、セルフモニタリング手法を用いた外出手帳（以下：コグニノート）と外出を促進するためのスマートフォンのアプリケーション（以下：お出かけアプリ）を開発して効果検証を実施した。コグニノートにおいては、その使用が新規要支援・要介護発生に及ぼす影響をランダム化比較試験によって検証した。地域在住高齢者を対象にスクリーニング検査を実施し、同意が得られた2,373名を対象とした。対象者はコグニノート・活動量計使用の介入群1,180名と健康冊子使用の対照群1,193名に割り付けた。最長追跡の17カ月間で新規要支援・要介護認定の発生は61名（2.6%; 介入群26名、対照群35名）であり、Intention to treat解析の結果、対照群に対する介入群のハザード比に有意性は認められなかった（ハザード比0.75、95%信頼区間0.45-1.25）。平成31年2月末時点でコグニノート配布者における読み取り実施率は32.5%であり、有効な結果が出なかった原因のひとつは使用率の低さに起因すると思われる。また、最長追跡の17カ月間で新規要支援・要介護認定は全体のわずか2.6％であり、発生率の少なさも結果に影響を及ぼしたものと考えられる。しかし、コグニノート利用者に限定した効果検討のため、介入群のうち一回でもコグニノートの活動記録の読み取りを行った370名に対して傾向スコアマッチングによる解析を行った。マッチングされた対照群365名に対するコグニノート使用群のハザード比は0.20（95%信頼区間0.04-0.90）であり、コグニノート使用によって新規要支援・要介護発生のリスクが軽減されることが確認された。平成28年度から高齢者の外出促進を目的とした「ささえ愛おでかけアプリ」と題したiOSとAndroid用のスマートフォンアプリを開発した。お出かけアプリは1日の歩数や外出先で10分間滞在した場合お出かけポイントが付与される機能を装備した。平成30年8月から名古屋市緑区と高浜市において高齢者機能健診を受診した8,824名にダイレクトメールにてアプリを周知した。2019年2月時点で222名（2.5%）がアプリを利用している。そのうち解析対象者216名（平均年齢75.9±6.0歳、男性62.5%、女性37.5%）に対して傾向スコアマッチングを用い、お出かけアプリ利用の要支援・要介護認定に対する効果の検証を試みたが、追跡期間中の非利用者の新規認定者数は1名に対し、利用者では0名であり統計解析できるアウトカムに到達しなかった。ただし今後の高齢者におけるスマートフォン利用の拡大を考えると、スマートフォンを用いた健康管理ができるような仕組みづくりが必要であると考えられる。