国内外における統合医療の利用提供実態および健康被害とその社会的決定要因を明らかにするため、次の研究を実施した。(1) 韓国における統合医療実態調査2015年度の日本国民に対する統合医療実態調査に用いた調査票の韓国版を開発した。それを用いて、1,600人の韓国国民に対する統合医療実態調査をインターネットで行い、日本での結果と比較した。その結果、我が国では、韓国に比較し、統合医療の利用が少なく、統合医療への(西洋)医師の関わり(アドバイス)がきわめて低いことが明らかとなった。 (2) 日本の医療機関における統合医療提供状況調査国内のクリニックの医師400名に対し統合医療の使用状況、使用意向に関するインターネット調査を行った。漢方薬やサプリメントなどを除いては、医師による統合医療の提供は少なく、提供しない最大の理由は提供に関するノウハウ不足や統合医療のエビデンス不足であった。また、77%の医師が「今後とも、補完代替医療を提供するつもりはない」と答えているのに対し、「補完代替医療が必要だと思う患者さんには、繰り返しすすめる」という医師が10%いるなど、ポジティブ(積極的に導入する)、ネガティブ(全て拒絶する)な両極端な2つの考え方が混在していた。 (3) サプリメント・生薬の健康被害状況調査厚生労働省、食品安全委員会、国立医薬品食品衛生研究所、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所、国民生活センターが提供している情報やデータベースを、海外から輸入される植物製品や生薬などの健康被害情報を国民に向けて発信しているサイトとしてピックアップし、これらのサイトの植物製品や生薬などの健康被害情報に関する発信元を調査した。情報元として、米国FDA、欧州EMA、英国MHRA、カナダHealth Canada、オーストラリアTGA、米国CDC、WHO EDMなどの政府機関や国際機関のサイトを同定した。これらのサイトに収載されている情報の質を評価することで、そのサイトの質評価を行い、国民への提供するに値するサプリメント・生薬の信頼すべき健康被害状況が掲載されている海外の政府機関や国際機関のサイトを特定した。 (4) 健康の社会的決定要因の視点にたった統合医療の利用実態や健康被害の状況調査300名の首都圏在住の一般市民に対する統合医療利用の社会的決定要因調査結果を分析したところ、統合医療の利用は、学歴とは関連がなく、収入やヘルスリテラシーと関連があった。今後、ヘルスリテラシーを高めることで、統合医療の適切な利用促進を図れることが示唆された。また、JAGES プロジェクト(日本老年学的評価研究;Japan Gerontological Evaluation Study)と共同で、10 万人規模の高齢者を対象に統合医療の利用・健康被害の状況や社会経済的状況などの項目を含むアンケート調査を実施した。一部のデータの解析を行ったところ、高齢者における統合医療の利用は、婚姻状況と統合医療の費用との間に関連があった。また、学歴と健康被害との間、収入と今後の利用可能性との間にも関連が見られた。統合医療の利用について、社会的に不利な高齢者に対する健康教育を実施することで、統合医療の適切な利用促進を図れることが示唆された。(5) 国内外のレビューによるわが国における統合医療の理論的検討と政策的展開日本、台湾、韓国、中国、英国、ドイツ、フランス、スウェーデン、米国を対象に、統合医療の利用に関する背景や要因に関する資料・論文をPubMedより、社会・文化的背景についての資料を公的二次データより収集した。これらは利用率、利用者の特徴、利用している統合医療の種類に分類可能であった。社会・文化的背景についての資料は、経済セクション、政治的・社会的状況セクション、保健福祉システムセクションについて収集可能であった。今後、このデータを用いて、これらの関係性に関する詳細な比較文化論的レビューを実施する予定である。