本研究はコミュニケーションロボットを介護領域で用いて、それが被介護者にどのように影響するかを検討することによって、介護分野で用いるコミュニケーションロボットに必要な要素（機械的要素、介護技術等の人的環境、物的環境など）を明らかにすることを目的として実施した。綜合警備保障株式会社は、株式会社HCM（アミカの郷川口、アミカヴィラ稲毛）からなる研究グループで実施施設2ヶ所で、株式会社インテリボイス／A・Isense／24台のロボットを用い、評価指標としてICF（WHO、国際生活機能分類）を用い、その際１）「活動」と「参加」を重視し、２）「している活動」を重視して評価し、また生活の活発さ等を把握した。結果として、最も早いロボット使用前評価開始日：2016年11月13日～最も遅い介入終了日：2017年3月15日の期間で、開始時24名（男2名、女22名、平均年齢86才）、終了時20名（男2名、女18名、平均年齢86.4才）に対してデータを取得した。結果は、本事業基準策定・評価事業者が全調査機関分について検討を行って公表する。主な内容としては、コミュニケーションロボット介入後変化や今後コミュニケーションロボットを介護分野で用いるにあたり必要な要素などである。